あなたの家で、蓄電池は何年で元が取れる？
地域の電気料金・日射量、補助金、VPP収益、15年の電池劣化まで織り込んだ投資回収を、その場で試算します。
電力単価 36.60円/kWh ・ 日射量 3.75kWh/m²/日（地域代表値）
15年間の収支シミュレーション
初期費用（実質負担）を起点に、毎年のメリットが積み上がります。電池の経年劣化（年1%）も反映。
年間メリットの内訳
初期費用と補助金
※ 国のDR補助金は2026年度分が2026-05-29に予算到達で公募終了済み（次回未定）。上記は制度の算定式による参考額で、申請時点の受付状況により適用できない場合があります。都道府県補助は太陽光同時設置などの条件・受付期間があり、表示額は代表目安です。市区町村補助は別途。東京の補助金ページで最新の受付状況をご確認ください。
よくある質問
蓄電池の投資回収は何年くらいですか？
一般的に、補助金を活用した場合は8〜12年で投資回収が可能です。太陽光発電と組み合わせた場合や、VPPに参加した場合はさらに短縮されます。
VPP（仮想発電所）とは何ですか？
VPPは、家庭の蓄電池やEVなどの分散型エネルギーリソースをネットワークで束ねて、あたかも一つの発電所のように機能させる仕組みです。2026年4月から住宅用蓄電池も需給調整市場に参加できるようになり、年間1〜2万円程度の収益が見込めます。
DR補助金とは何ですか？
DR（デマンドレスポンス）補助金は、蓄電池を導入し需給調整に協力する家庭に対する国の補助制度です。2026年度（令和8年度）は1kWhあたり3.45万円（初期実効容量ベース、上限60万円）でした。なお2026年度分は2026年5月29日に予算到達で受付終了しています。次回公募は未定のため、SII公式サイトで最新の受付状況をご確認ください（情報確認日: 2026年6月）。
シミュレーション結果はどの程度正確ですか？
当シミュレーターは、NEDO日射量データ、総務省家計調査データ等の公的データに基づいて計算しています。ただし、実際の効果は設置環境や使用パターンにより異なるため、概算値としてご参考ください。正確な見積もりは施工業者にご依頼ください。